企業会計は定められた方法で正確な計算を行うが、その目的は、投資家など利害関係者の判断を誤らせないようにすることにあるので、重要性の乏しいものについては、簡便な方法での処理が認められている。たとえば文房具などの消耗品は、未使用であっても買った時点で費用とするのである。こうした細かいことまで厳密に処理をしていると、手間ばかりかかり重要なことを見落としてしまうことになりかねない。
重要性の原則は、「重要性の乏しいものは簡便な処理や表示を認める」側面と、「重要性の高いものは詳細な処理や表示を求める」という両方の側面がある。
